看護師がアクシデント・インシデントで辞めたいときに|報告は原因を調べて再発を防ぐための仕組み、医療安全の決まりと件数、辞める前にできることと相談先

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インシデントやアクシデントを起こして、「もう看護師を辞めたい」と思い詰めていませんか。まず知っておいてほしいのは、病院の報告の仕組みは原因を調べて、同じことを起こさないためにあるということです。医療法と施行規則が、病院にその体制を求めています。

ヒヤリ・ハットは、全国で報告されている数だけでも、2025年4〜12月の9か月で894,737件ありました。事例に関わった職種で最も多いのは看護師です。患者さんの一番近くで働く看護師にとって、誰にでも起こり得ることです。

眠れない・出勤が怖いほどつらいときは、辞めるかどうかを決める前に休むことと相談を先にしてください。そのうえで、業務の負担が違う職場に移ることを考えるなら、こだわり条件に「日勤帯のみ」があり、クリニックや巡回健診も探せるMCナースネットが便利です。

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こんな人に

病棟の急がしさから離れて、クリニック・健診・企業などで看護師を続けたい人

こんな人に

常勤のまま、残業が少なく落ち着いて働ける職場に移りたい人

働き方

常勤・パート・⁠派遣

働き方

常勤・パート・派遣・⁠単発

連絡

メール・⁠電話

連絡

電話

おすすめの理由

施設・仕事内容は15項目(病院・クリニック・巡回健診・企業・学校・保育園など)
こだわり条件に「日勤帯のみ」「ブランクOK」「週2、3日OK」がある
常勤・派遣・非常勤・パートから選べる

おすすめの理由

こだわり条件に「日勤のみ」「残業月10h以下」「年間休日120日以上」がある
施設区分に「クリニック」「検診施設」「訪問看護ステーション」などがある
成果の対象は常勤の転職

インシデントのあとに自分を責める気持ちが強くなるのは、それだけ患者さんのことを真剣に考えている証拠でもあります。結論を急がず、まずは休むことと、誰かに話すことから始めてください。

辞めたいほどつらいときは、先に休むことと相談

インシデントのあと、眠れない・食べられない・出勤が怖いといった状態が続くなら、辞めるかどうかを決める前に、休むことと相談を先にしてください。結論は、気持ちが少し落ち着いてからでも間に合います。

看護師が使える公的な相談窓口

  • こころの耳 電話相談(厚生労働省):0120-565-455。平日17:00〜22:00、土日10:00〜16:00(祝日・振替休日・年末年始を除く)。働く人と家族が対象で、匿名・⁠無料
  • 看護職のためのメンタルヘルス相談窓口(日本看護協会):0120-543-556。月〜土13〜19時(日曜・祝日を除く)。臨床心理士・精神保健福祉士・看護職が対応
  • 職場の上司・医療安全管理者・産業医や相談窓口
  • 体の症状が続くときは、医療機関

こころの耳は、非通知の電話は受けられません。番号の前に186をつけてかけ直してください。

自分を責める気持ちが強いときほど、一人で振り返り続けないでください。話すだけでも、考えが整理されることがあります。

インシデントとアクシデントの違い

医療法と施行規則には、「インシデント」「アクシデント」という言葉は出てきません。職場での区分は病院ごとの指針で決めています。全国の医療事故情報収集等事業では、「ヒヤリ・ハット事例」と「医療事故情報」に分けて集めています。

ヒヤリ・ハット事例

職場でいうインシデントに近い

実施される前
医療に誤りがあったが、患者に実施される前に気づいた
実施された
患者への影響がなかった、または消毒・湿布・鎮痛剤投与などの軽い処置で済んだ
影響が不明
誤った医療が実施されたが、影響が分からない

医療事故情報

職場でいうアクシデントに近い

範囲
医療や管理に起因して、患者が亡くなった・障害が残った・予期しなかった治療が必要になった事例など
誤りの有無
誤りが明らかな事例と、明らかでないが起因すると疑われる事例の両方
ほかに
事故の予防と再発防止に役立つ事例

日本医療機能評価機構「医療事故情報収集等事業 事業要綱」の第14条と第24条によります。病院の中での呼び方や段階の分け方は、勤め先の医療安全の指針で確かめましょう。

報告は、原因を調べて再発を防ぐための仕組み

医療法第6条の12は、病院などの管理者に、医療の安全を確保するための指針の策定や研修などの措置を求めています。施行規則第1条の11は、その中身として事故報告などの改善のための方策や、原因の究明と改善策の立案を挙げています。

医療法施行規則が病院などに求めている医療安全の体制

  • 医療に係る安全管理のための指針を整備する
  • 医療安全管理委員会を置き、重大な問題が起きたら速やかに原因を調べて分析し、改善策を立てて実施し、職員に知らせ、その後の状況を確かめて見直す
  • 医療安全の基本と具体的な方策について、職員研修を行う
  • 事故報告など、安全の確保を目的とした改善のための方策を講じる
  • 医療安全管理者を置く
  • 医療安全管理の記録を整える

医療法施行規則 第1条の11第1項による。医療安全管理委員会と医療安全管理者は、病院・入院施設のある診療所・入所施設のある助産所に限ります。

  • 報告は、仕組みを直すための材料になる委員会の仕事は、原因の調査・分析と、改善策の立案・周知・見直しです。報告があるからこそ、手順や物の置き方など、次の人が同じ誤りをしにくい仕組みに変えられます。
  • 全国の事業は、個人を特定する情報を集めない医療事故情報収集等事業の要綱は、患者・医療従事者・報告者などの個人を特定し得る情報は収集の対象としないと定めています。

ヒヤリ・ハットは、1年で何十万件も報告されている

日本医療機能評価機構の2025年年報によると、2025年4月1日から12月31日までに、756の医療機関から894,737件のヒヤリ・ハットの発生件数が報告されました。そのうち312,971件は、誤りに気づいて患者に実施される前に止められた事例です。

ヒヤリ・ハットの発生件数(2025年4〜12月、756医療機関)

誤りがあったが、患者に実施されなかった312,971件
誤った医療・管理が患者に実施された581,766件

日本医療機能評価機構「医療事故情報収集等事業 2025年年報」図表Ⅱ-3-3による。参加を希望した医療機関からの報告だけで、全国のすべての件数ではありません。患者に実施された事例も、影響がなかったか軽い処置で済んだものです。

事例の内容まで報告された2025年のヒヤリ・ハットでは、関わった職員の職種(複数回答)で最も多いのが看護師の10,745でした。重い医療事故情報(2025年は6,118件)でも、看護師3,849・医師3,812と、看護師と医師がほぼ同じ数です。

重い医療事故のときに病院がすること

医療法は、提供した医療に起因する(疑いを含む)予期しなかった死亡・死産を「医療事故」とし、病院などの管理者に報告と調査を求めています。調査と報告は管理者が行う、組織としての手続きです。

  1. 遺族に説明する管理者は、医療事故調査・支援センターに報告する前に、遺族に説明します(第6条の10第2項)。
  2. センターに報告する日時・場所・状況などを、遅滞なく医療事故調査・支援センターに報告します(第6条の10第1項)。
  3. 医療事故調査を行う速やかに原因を明らかにするための調査を行い、学術団体などの支援団体に支援を求めます(第6条の11第1項・第2項)。
  4. 結果を報告し、遺族に説明する調査が終わったら、結果をセンターに報告し、その前に遺族に説明します(第6条の11第4項・第5項)。

この制度の対象は、予期しなかった死亡・死産に限られます。多くのインシデントは、施行規則の院内の報告と改善の仕組みで扱われます。

辞める・続けるを決める前にできること

インシデントのあとの「辞めたい」は、同じ業務への怖さから来ていることもあります。辞める前に、怖さを減らす方法を試せます。

  • 直後に退職を決めてしまう強いショックの直後に、すぐ決めなくても大丈夫です。休みを取る、勤務を調整してもらうなど、まず時間を置いてから決めましょう。
  • 一人で振り返り続けてしまう振り返りは、医療安全管理委員会などで組織として行うものです。自分を責めるためではなく、手順や仕組みのどこを直せるかを一緒に考えてもらいましょう。
  • 同じ業務をするのが怖い上司に話して、ダブルチェックを増やしてもらう、部署の異動を相談するなどの方法があります。病院を移るなら、業務の流れや忙しさが違う職場も選べます。

向いている人

  • 時間を置いても、同じ業務の怖さが消えない人
  • 職場で相談しても、責められるばかりで仕組みが変わらない人
  • 忙しさや人手不足が続き、同じことが起きそうだと感じる人

向いていない人

  • インシデントの直後で、まだ心身が落ち着いていない人(先に休養と相談を)
  • 部署の異動や業務の調整で、続けられそうな人

業務の負担が違う職場を探す

職場を変えるなら、クリニック・健診・日勤のみなど、病棟とは業務の流れや忙しさが違う職場があります。面接では、医療安全の体制やダブルチェックの決まりも聞いておくと安心です。

面接で確かめたいこと

  • インシデントの報告と振り返りを、どのように行っているか
  • 与薬や処置のダブルチェックの決まりがあるか
  • 1人で受け持つ患者さんの数と、忙しい時間帯の人手
  • その分野が初めての人への教育の体制
ご利用条件はこちら

よくある質問

インシデントを起こして看護師を辞めたいと思うのは、おかしいですか?

おかしくありません。ヒヤリ・ハットは2025年4〜12月だけで全国から894,737件報告され、事例に関わった職種で最も多いのは看護師でした。誰にでも起こり得ることなので、まず心身を休めて、結論は落ち着いてから出しましょう。

インシデントとアクシデントの違いは何ですか?

医療法と施行規則には、この2つの言葉は出てきません。職場での区分は病院ごとの指針によります。全国の医療事故情報収集等事業では、患者に実施される前に気づいた事例や影響がなかった事例を「ヒヤリ・ハット事例」、治療が必要になったり障害が残ったりした事例などを「医療事故情報」と分けています。

インシデントレポートは、何のために書くのですか?

原因を調べて、同じことを起こさない対策を立てるためです。医療法施行規則は、病院に事故報告などの改善のための方策や、医療安全管理委員会による原因究明と改善策の立案・周知を求めています。全国の事業も、患者・医療従事者・報告者の個人を特定できる情報は集めないとしています。

インシデントでつらいとき、どこに相談できますか?

職場では上司や医療安全管理者に相談できます。外の窓口なら、厚生労働省「こころの耳」の電話相談(0120-565-455、平日17〜22時・土日10〜16時)や、日本看護協会の看護職のためのメンタルヘルス相談窓口(0120-543-556、月〜土13〜19時)があります。

インシデントのあと、辞めずに職場を変えることはできますか?

できます。同じ業務が怖いなら部署の異動を相談する方法があり、病院を移るならクリニック・健診・日勤のみなど、業務の流れや忙しさが違う職場を選べます。決める前に、心身が落ち着くまで時間を置くことをおすすめします。

まとめ

インシデントやアクシデントの報告は、医療法と施行規則にもとづく、原因を調べて再発を防ぐための仕組みです。全国ではヒヤリ・ハットが2025年4〜12月だけで894,737件報告され、関わった職種で最も多いのは看護師でした。

辞めたいほどつらいときは、こころの耳や看護協会の窓口に相談し、まず心身を休めてください。落ち着いてから、部署の異動や、クリニック・健診・日勤のみなど負担の違う職場を考えても遅くありません。

インシデントを起こしたことは、看護師に向いていない証拠ではありません。報告と振り返りは組織で行うもので、辞めるかどうかは心身が落ち着いてから決めても遅くありません。

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「看護師がアクシデント・インシデントで辞めたいときに|報告の仕組みと辞める前にできること、相談先」(ナスピタ)https://kangoshi-tensyoku-navi.com/incident-yametai/

リンク付きで引用してください(ナスピタの数字は各社の公式サイトから書き写したものです)。